| 2008年03月 | 「堆肥生産コストを8割削減 高圧通気システム イージージェット」(TSR情報誌) |
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| 2007年08月 | 「肥料化コストを1/10に」(日本経済新聞) |
| 2007年08月 | 「肥料生産技術を共同研究」(山陰中央新報) |
| 2007年08月 | 「処理コストを1/10に 家畜排せつ物を堆肥化」(農機新聞) |
| 2007年08月 | 「低価格の肥料生産技術で家畜糞処理コスト削減」(毎日経済通信) |
| 2007年08月 | 「堆肥化コスト1/10に」(農村ニュース) |
株式会社ミライエ(旧社名第一コンサルタント)と島根県は、島根県畜産技術センターが開発した肥料生産技術に関して、実用化に向けた共同研究を進めることで合意し、このほど共同研究契約を締結した。
この技術は、高圧空気を噴射するマット状の装置を用い、装置の上に堆積させた家畜糞の発酵・堆肥化を促進するもので、畜産技術センターの技術を基にミライエが装置を試作し、その導入効果についてデータ採取を行ってきた。その結果、1ヶ月程度で糞の容積が半減し、従来は6ヶ月程度を要した堆肥化までの期間を3ヶ月ほどに短縮することができることを確認した。
この装置を導入することで、これまで畜産農家1軒当たり1,000万円以上かかっていた肥料化コストを、90%近く縮減できるものと見込んでおり、すでに堆肥舎などを設置した農家などでも簡単に設置、使用が可能である。
平成16年11月から『家畜排せつ物法』が施行され、家畜糞や家畜糞堆肥を屋外に放置することができなくなったが、処理費用がかさむなどの理由により、こうした処理装置が十分に普及していない状況が見られる。
本装置の使用により、畜産農家の作業負担を大幅削減し、臭気問題も解消できることから、販売前の現在でも各方面から引き合いがある。
| 2005年12月 | J-NET21(中小機構)のHPでCモードの事例が紹介されました |
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| 2005年09月 | 「畜ふんや汚泥を素早く堆肥化」(松江商工会議所) |
| 2004年09月 | 「有機物処理システムの開発から事業化」(テクノロジーマネジメント誌) |
| 2004年09月 | 「“元気カンパニー”として紹介されました」(朝日新聞) |
| 2005年07月 | 資源循環センターのHPでCモードの事例が紹介されました |
| 2005年06月 | 「農産品の販売事業に参入」(日経新聞) |
| 2004年09月 | 「有機物処理システムの開発から事業化へ」(テクノロジーマネジメント誌) |
| 2004年09月 | 「特集“元気カンパニー”」(朝日新聞) |
| 2004年08月 | 「米・たい肥直販事業を開始」(日経新聞) |
| 2004年05月 | 中小機構のホームページにて当社の取り組みが紹介されました |
| 2004年05月 | 中小企業庁ホームページにて当社の取り組みが紹介されました |
| 2004年03月 | 「特集“ニッポンのキラ星企業” 」(日経産業新聞) |
| 2003年07月 | 「企業家列伝 公共事業から環境ベンチャーへ」(雇用能力機構ニュース) |
| 2003年07月 | 「脱建設業 成長分野への参入」(日経コンストラクション誌) |
| 2003年04月 | [TV]しまね県民サロン 挑戦する企業家たち(日本海TV) |
| 2003年01月 | [ラジオ]特集、新たな価値の創造を目指して(NHKラジオ) |
| 2002年12月 | 「県畜産試験場との共同研究がスタート」(産経新聞) |
| 2002年06月 | 「新分野での取り組み」(日経新聞) |
| 2002年06月 | 「牛糞を短期に堆肥化」(日刊工業新聞) |
| 2002年05月 | 「下水汚泥を堆肥化 プラント販売」(日刊工業新聞) |
| 2002年04月 | [TV]ウェークアップ 特許の最前線で何が(読売TV) |
| 2002年02月 | 「肥料化システムの試験販売開始」(日経新聞) |
| 2001年11月 | 「ベンチャーの取組み事例」(日経新聞) |
| 2001年08月 | 「第一コンサル、牛ふんの量産型コンポストシステムを開発」(日刊工業新聞) |
| 2001年08月 | 「経営ひと言/第一コンサル 島田社長−全国展開したい」(日刊工業新聞) |
| 2001年07月 | 「家畜排出物処理機 処理能力上げ量産化」(日経新聞) |
| 2000年12月 | 「しまね産業振興財団、ベンチャー鑑定団を開催」(日刊工業新聞) |
| 2000年05月 | 「島根県、第一コンサルを中小企業創造法認定」(日刊工業新聞) |
発明表彰 経済産業局長賞,中小企業最優秀新技術・新製品奨励賞受賞,中国地域ニュービジネス特別賞受賞,特許取得 国内4件、USA1件,中小企業創造法認定